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「早期リタイア」に米国株が最適な最大の理由

資産運用

皆さん、こんにちは。

東京では桜が満開だそうですね。

最近は桜のニュースなど明るいニュースもありますが、個人的には花粉症に苦しんでいます。

毎晩寝る前にアレジオンを服用していますが、飲み忘れた日はなかなか辛いです(笑)

日中の気温もかなり上がってきたので、外に出て、あちこち出歩きたいところですが、花粉症の私はマスクと眼鏡(サングラス)をして完全防備状態です。

春はいい季節ですが、ストレスもたまりやすい時期です。

会社の人事異動や転職、進学などによる新生活など(もちろん花粉も)

皆さん、ぜひ自分に合うリラックス法で、ストレスをできるだけ減らしていきましょう!

では、ここからは本日のタイトル「生活に浸透しているアメリカ企業」についてです。

私のある日の休日の過ごし方を振り返ってみます。

iPhoneの目覚まし機能で起床。Microsoft Surfaceを起動し、Gmailでメールチェック、ネットサーフィン。Amazonプライムビデオで映画を一本観る。気分転換に近所のスターバックスへ。お腹が空いたので帰りにマクドナルドへ寄ってビッグマックをテイクアウト。家に帰ってAmazonでネットショッピング。決済はアメリカンエキスプレスのクレジットカード。ドミノピザでピザとコーラを注文。夜はNETFLIXで映画鑑賞。

これはあくまでも休みの日の過ごし方の例ですが、数多くのアメリカ企業・製品・サービスが入っていますよね。

・iPhone(Apple)

・Surface(Microsoft)

・Gmail(Google)

・Amazonプライムビデオ(Amazon)

・スターバックスコーヒー(Starbucks)

・マクドナルド(McDonald’s)

・アメリカンエキスプレス(American Express)

・ドミノピザ(Domino Pizza)

・コカ・コーラ(Coca-Cola)

・ネットフリックス(Netflix)

このようにしてみると、日本人の生活にアメリカ企業がどれだけ浸透しているかが分かります。

家電などはPanasonicやソニーなど日本製がまだまだ多い印象ですが、通信やスマホ、パソコン、外食産業などはアメリカ企業の強さが目立ちます。

製品やサービスがどこの国のものなのかは、普段あまり気にしていないかもしれませんが、このように1日だけ休みの日の過ごし方を振り返ってみると、意外とアメリカ企業であったことが分かります。

もちろん、そうでない方もいらっしゃると思います。

ただ、株式投資には圧倒的なブランド力も大切な要素になってきます。

日常に浸透していて、圧倒的なブランド力を築いている企業は今後も他社の追随を許さない営業活動によってキャッシュフローを作り、配当金をもたらしてくれる可能性が高いんです。

ブランドというのは貨幣価値では表せないものですので、私たちの生活への浸透具合、肌感覚などで判断することが必要になってくるので、日ごろから身の回りの製品やサービスには気を配っておくといいかもしれません。

下記サイトでブランド力ランキングが公表されているので、ご参考ください。
フォーブス「世界の高価値ブランド」100社、テック優勢は変わらず | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

世界的な投資家であるウォーレン・バフェット氏も、消費者独占企業に対して投資を行っています。

消費者独占企業とは、

①製品やサービスが消費者独占力を持っているか

②1株当たりの利益が増加基調か

③負債は多すぎていないか

④株主資本利益率は高いか

⑤内部留保が自社株買いや投資に使えているか

などの条件を満たしている企業のことを言います。

ウォーレン・バフェットが定義する「消費者独占型企業」(コカコーラ・マクナルド等)が有する「ブランド力のあるリピート型商品」の分野とは。 | マネリテ!「株式投資初心者の勉強 虎の巻」
消費者独占企業の特徴については以下の項目に該当し、すで解説済みです。 しかし、具体的に消費者独占力を有する(ブランド力のあるリピート型の商品)とはどのような分野の商品なのでしょうか? バフェット氏が著書:「億万長者をめざすバフェットの銘柄選択術」で述べている代表的な商品は以下の通りです。 今回のコンテンツでは、さらに...

ウォーレン・バフェット氏はこの消費者独占企業への投資を好んでおり、代表的な銘柄がコカ・コーラ(Coca-Cola)やアップル(Apple)なんです。

このようにアメリカを代表する企業には消費者独占企業が多く存在しており、それらの企業、国に投資をすることが株式投資の最適解だと私は思っています。

ですので、前にも米国株の魅力をお伝えしましたが、ここでも米国株への投資をお勧めします。

先ほど挙げた企業は誰もが知っている、世界的な大企業です。

特にアップル(Apple)はiPhoneの新機種や、アップルカー運用への期待から時価総額が3兆ドルを突破するとの見方も増えています。

バイデン政権の経済対策の目玉でもあるアメリカ国民一人当たり15万円の支給や、企業への減税措置、給付金などの総額が3兆ドルに達するとされていますので、アップル時価総額の3兆ドルはかなりの金額であることが分かると思います。

ちなみに、日本のGDPは5兆800億ドル程度です。

金銭感覚がおかしくなってきますね(笑)

今回は、アメリカ企業が日本人の生活にどれだけ浸透しているか、についてご紹介しました。

是非身の回りの製品やサービスの変化や今後の動きなどにアンテナを張り、株式投資のヒントになる情報をゲットしていきましょう

毎日の少しの意識の違いで、長期的にみると大きな差が出てくると思います。

長期投資は忍耐力が大切です。

日々の勉強、ちょっとした意識、健康を意識した生活習慣、長期投資の積立など、忍耐力を持って頑張っていきましょう!

それでは失礼します。

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