今回は、NISA(ニーサ)とIDECO(イデコ)どっちの制度を使えばいいの?という方に向けて記事を書きたいと思います。
老後2000万円問題なども話題になりましたが、最近は老後に向けた資産形成に取り組んでいる人が多くなっている印象です。
その中で必ずと言っていいほど出てくる制度が、今回のテーマであるNISAとIDECOです。
特に最近はNISAやIDECOという名前をテレビやインターネット、新聞などで頻繁に目にするようになりました。
なんとなく見たり聞いたりしているけど、それぞれどんな特徴があって、どの年代の人に適していて、税制面でどのようなメリットがあるのかなど、詳しくご存じの方はあまりいらっしゃらないのではないでしょうか。
そこで、それぞれの特徴やどちらの制度を積極的に使っていくべきかを解説していこうと思います。
結論:NISA・IDECOそれぞれにメリットがあるので、ご自身の年齢に合わせて利用していきましょう。
【NISA(ニーサ)の特徴】
運用益が非課税になります。これはNISA/積立NISAによっても変わってきますが、NISAの場合には最長5年間、積立NISAの場合には最長20年間、運用して出た利益に対して税金が課税されないことになっています。
また、運用資金の引き出しがいつでもできるというのもメリットです。
この後説明しますが、IDECOの場合には運用資金の引き出しは原則60歳にならないと、引き出せません。
60歳にならないと引き出せないというのは、若い方からすると少し怖さもありますよね。
40代50代の方なら、60歳までそこまで時間もないので許容できるかもしれませんが、20代や30代の方からすると、逆にデメリットになってしまう可能性もあります。
投資のしやすさという点において、最低投資金額は100円からになっているので、小額から、余剰資金にて資産運用を行うことが可能です。
運用対象の商品も金融庁が厳選した安全性の高いものが選ばれておりますので、気軽に安全な資産運用ができるのです。
【IDECO(イデコ)の特徴】
なんといっても、掛け金が全額所得控除されるという点でしょう。
IDECOに毎月5,000円を掛け金として運用していたとすると、毎月5,000円分、年間にすると60,000円分が所得税の対象外になり、税金の負担が減ります。
5,000円というのは掛け金の最低投資額なので、掛け金を10,000円、20,000円と増やしていくことによって、税制面で得られるメリットは大きくなります。
また、NISAと同様に運用益は非課税になります。
加えて、IDECOの場合には、60歳を超えて運用資産を受け取る場合にも税制優遇が受けれられます。
一方で気を付けなければならないのは、IDECOで運用している資産は原則60歳まで引き出せないという点です。
これはIDECOが老後に向けた資産形成を主に目的として作られた制度だからです。
ですので、子どもの教育資金や住宅の購入費用を作りたいと考えている方にはおすすめできない制度になります。ここは注意が必要です。
【まとめ】
NISA(ニーサ)とIDECO(イデコ)の特徴を説明してきましたが、いかがでしょうか。
なんとなく概要は掴めましたか。
これらの制度はあくまでの中長期的な視点での資産運用が前提となっていますので、まずは直近の支出であったり生活費は必ず確保してください。
そのうえで、余剰資金で運用していきましょう。
それぞれ特徴がありますが、簡単にまとめるとNISAは中期的な資産運用、IDECOは長期的な資産運用に向いていると思います。
子どもの教育資金や住宅購入費用などに充てたい方はNISA、老後に向けた資産形成をしたい、60歳まで引き出す予定はないという方はIDECOを利用してみてはいかがでしょうか。
このあたりは、個人の考え方やライフプラン、年齢などによって変わってくるポイントかと思います。
私自身は、積立NISAのみを利用しています。
私が毎月30,000円、妻が毎月10,000円を積み立てています。
積み立て自体は一度設定をすると毎月自動で行ってくれるので、とても楽です。
毎月特に何もしなくても、積立が完了しています。
積立NISAを利用している理由は、私がまだ20代であり、老後に向けた資産というよりも、子どもの教育資金や住宅の購入などに向けた中期的な運用を行っているからです。
私の積立NISAの運用報告を書きの記事でしているので、気になる方はご覧ください。
大事なのは、目的と制度の内容を理解することだと思います。
私は積立NISAのみを利用していますが、人によってはNISAとIDECO両方を使いたい、先々のことよりも今を楽しみたいというかたはどちらも利用しない、というような選択ができるかと思います。
皆さまも是非ご自身のライフスタイルや資産運用の目的などをしっかり考えた上で、NISA(ニーサ)やIDECO(イデコ)などの制度を活用してみてはいかがでしょうか。
国が用意している制度で、メリットのほうが確実に多いので、活用するしかないと思います。
では、また!
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